在宅診療を受けるにはいくらかかるのか…すべて保険適用の医療行為

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　独居や老老介護などの場合には、その生活をしっかりと支えるための介護保険の制度がある。重症度が高い患者を担う在宅診療が成立するためには、医師による定期的な訪問以上にヘルパーやデイサービス、訪問看護などの介護環境の整備が何より重要となる。

　介護用ベッドやポータブルトイレの導入、ショートステイの利用なども、患者のADL（日常生活を送るために最低限必要な動作）に合わせた介護保険を利用することで家族の負担感は病院通院よりも減らせるという。

「もちろん、介護保険にも収入に応じた上限があり、どのような経済環境や家庭環境の方でも費用負担を気にすることなく、十分な介護環境を迅速に整えることができます」

■苦しみを医療で和らげることが延命効果につながる

　金銭面以外で多い不満や心配事は、「痛いとか苦しいとかを家で見るのがつらい」「自分で介護をし続ける自信がない」などだ。