さらに、収入の差は、日頃の健康意識の差に直結します。収入が低かったり、どんどん少なくなってきた人は、日々どう暮らしていくかを考えるだけで精いっぱいです。金銭的な余裕がないこともあって、自分の健康については二の次になっているケースが多いといえます。
一方、収入が高く安定している人は健康意識が高く、普段からジムに通って運動をしたり、サプリメントや健康食品を購入するなど、体に良いとされる習慣を取り入れ、積極的に健康への投資を行っている傾向があります。
実際、収入と運動習慣や心肺機能には関連があるとする日本の研究があります。「東京の労働者、社会経済的地位が運動習慣と心肺機能に関連」という研究です。
東京、埼玉、千葉、神奈川のいずれかに在住で、1日6時間以上、週3日以上働いている20~65歳の男女9406人を対象に調査したところ、経営者(41.5%)→正社員(36.7%)→パートタイム労働者(27.8%)の順に運動していることがわかりました。また、年齢、性別、BMI、身体活動量から最大酸素摂取量(心肺機能)を算出し、社会的因子の関係を調べたところ、こちらも、経営者→正社員→パートタイム労働者の順になっていました。
上皇の執刀医「心臓病はここまで治せる」