在宅緩和医療の第一人者が考える「理想の最期」

大切な儀式が失われる病院死 ほとんどの治療は在宅で対応できる

蘆野吉和医師(C)日刊ゲンダイ

 1980年代から在宅緩和医療に取り組んできた蘆野さんは、こう言う。

 寝たきりやがん終末期の患者だけではなく、非がんの人、痛みのために常に医療用麻薬が必要な人もオーケーだ。筋萎縮性側索硬化症(ALS)などの神経難病や認知症のほか、日常的にたん吸引、酸素吸入、経管栄養などの医療的ケアが必要な人にも対応できる。重度の障害のある小児も在宅で対応できるようになってきたという。

「手術や放射線治療などの積極的な治療以外は、ほとんど在宅医療で行うことができます。病院では治癒や延命に焦点が当てられるので、患者にとって耐え難い苦痛を伴うこともあります。一方で在宅は、その人の生活や人生に焦点を当てた治療やケアを行います。優先されるのは、患者の尊厳を守ることです」

 それには家族の“介護力”も必要だが、その人が暮らしている地域で最期まで過ごすことができる支援体制も整いつつあるという。より一層の地域包括ケアの体制を構築する取り組みだ。

2 / 3 ページ

蘆野吉和

蘆野吉和

1978年、東北大学医学部卒。80年代から在宅緩和医療に取り組む。十和田市立中央病院院長・事業管理者、青森県立中央病院医療管理監、社会医療法人北斗地域包括ケア推進センター長、鶴岡市立荘内病院参与などを歴任し現職。

関連記事