経済・教育格差が高齢者の健康格差を生む 日本も欧米並み？

健康への意識の高さと経済的豊かさは比例する

　その結果、男性では等価所得が100万円未満の要介護リスクが最も高く、400万円以上と比べて1.60倍になっていました。また教育年数が6年未満の階級は、13年以上と比べて、死亡リスクが約1.45倍も高かったのです。

　昨年来、インフレと物不足が深刻になりつつあります。コロナ以前、「これからの世界はあらゆるモノがコモディティー化（日用品化）し、低価格化競争にさらされて、タダ同然になる」といわれていました。

　それからわずか2～3年後の現在、食料品を含めた日用品が猛烈な勢いで値上がりしています。この冬、寒波の中で光熱費を節約している家庭も多かったはずです。

　こういう状況下では、ウエアラブルとAIとIoT家電で、健康的で快適な生活ができるのは、経済的に豊かな人に限られてしまいます。健康に良いとされる食材や効き目の高いサプリメント、専門のトレーナーが指導してくれるジムとなると、さらにお金がかかります。また経済的に余裕があったとしても、健康知識を得るための情報リテラシーが低ければ、さまざまなサービスを活用するのが難しいでしょう。